適応障害で休職→退職した体験談。診断・伝え方・書類トラブル

「もう限界かもしれない」

そう思っても、責任感や不安から立ち止まれずにいませんか。私は適応障害の診断を受け、休職を経て退職するという大きな転機を経験しました。当時は「お金はどうなるんだろう」「離職票が届かなかったらどうしよう」と、不安で夜も眠れない日々を過ごしていました。

この記事では、私が実際に体験した「休職から退職までの流れ」と、退職後にぶつかった「書類が届かない」という壁をどう乗り越えたかを記録します。今、暗闇の中にいるあなたの小さな道標になれば幸いです。

※制度に関する数字は2026年7月時点の情報です。個別の状況は主治医・勤務先・ハローワークにご確認ください。

体調の異変とドクターストップ

仕事の負担がピークに達した頃、体にさまざまな不調が現れ始めました。意を決してメンタルクリニックを受診したところ、下された診断は「適応障害」。医師からは「これ以上の業務継続は困難。環境を変える必要がある」と言われました。

「会社に迷惑をかけるのではないか」という葛藤もありました。それでも、まずは自分の健康を最優先にし、休職、そして退職を決意しました。

同じように悩んでいる方は、まず心身の状態を最優先にしてください。制度の話は、その後からでも十分間に合います。

退職の意思を会社に伝える際は、口頭だけでなく必ず退職届などの書面、もしくはメールのやり取りを記録として残すことが大切です。

私の場合、病気療養が理由であること、医師の指導により退職が必要となった旨を明確にし、退職日を決定しました。退職届を出したあとは、会社の担当者とメールや郵送を中心にやり取りを進めることで、直接の接触によるストレスを最小限に抑えられました。

体調がすぐれないときほど、口頭でのやり取りは「言った・言わない」のトラブルの元になります。メールやチャットなど、形に残る手段を選ぶことをおすすめします。

退職後、多くの人がぶつかる最初の壁が「会社から離職票や資格喪失に関する書類が届かない」という問題です。

退職してから1〜2週間過ぎても書類が届かないと、「手続きが止まっているのでは」と焦るものです。特にゴールデンウィーク明けや年度末などは、ハローワークや年金事務所の混雑、会社の給与確定日の都合で時間がかかることが一般的です。

会社への連絡は、責めるような印象を与えないよう「ハローワークでの予定がある」という目的を添えると角が立ちにくくなります。

例えば次のような文面です。

「離職票の進捗状況（ハローワークへ提出済みかなど）を教えていただけますでしょうか。今週中にハローワークへ行き、今後の職業訓練などの相談を進めたく考えております。」

また、手元に健康保険証や貸与物など未返却のものがある場合は、「離職票が届き次第、内容を確認して入れ替えで一括返送します」と伝えると、会社側にも早く書類を送る動機が生まれます。

年金事務所側の処理待ちで社会保険の離職手続きが遅れている場合、会社や社労士事務所を通じて「健康保険資格喪失証明書」を先行して発行してもらえることがあります。これがあれば、離職票を待たずに市区町村での国民健康保険への切り替え手続きを進められるため、覚えておくと安心です。

体調を崩して退職を決意したとき、「これからどうなってしまうんだろう」と真っ暗な気持ちになるのは自然なことです。

ですが、日本の社会保障制度は、思っている以上に手厚くできています。休職中や退職直後の生活を支える傷病手当金や、体調不良による退職で条件が有利になる「特定理由離職者」という制度もあります。これらの詳しい受け取り方は、傷病手当金の受け取り方と、退職後の失業保険で損しないための知識にまとめました。

役所や病院の手続きで時間がかかったり、書類を待つ時間にやきもきすることもあります。ですがそれは、次の新しい生活へ進むための一時的な通過点です。

どうか一人で抱え込まず、医師やハローワークの窓口など、利用できる制度と周りの専門家を味方につけて、まずはご自身の心と体をいたわってあげてください。

私自身の退職後の失業保険の手続きについては、失業保険（雇用保険の基本手当）申請ガイドにも詳しく書いています。

退職代行という選択肢を検討している方はこちらの比較記事も参考にしてください。回復後、次のキャリアを考える際は職業訓練や就労移行支援サービスも選択肢になります。

診断書のもらい方や医師への伝え方はこちらの記事にまとめています。